自然科学や工学分野には、さまざまな法則や経験則が存在しています。けれども、「ムーアの法則」と一般的な科学・工学法則とを比較すると、やや異なる性質を持っていることが分かります。ムーアの法則は歴史性を、つまり人間の意思や目的、外的環境によって左右される一回限りの事象を扱うものであるため、常に成立する必然性があるとは言いがたい「法則」であるからです。
(情報)工学分野でよく使われる法則の例としては、たとえば、これまでにも言及した並列処理に関するアムダールの法則や、デナードのスケーリング則、パレートの法則などが挙げられるでしょう。
並列処理に関するアムダールの法則は、一部分が並列処理可能なタスクを並列処理した際に、全体としてどれだけ性能向上 (処理時間の短縮) が期待できるかを数理的に考察したものです。この法則は、「並列化可能なタスク」など定義から導かれる演繹的な法則であり、数学的な定理に近い性質を持っていると言えます。
次に、パレートの法則やデナードのスケーリング則を例に取ります。情報工学分野では、パレートの法則は「プログラムの処理にかかる時間の80%は、コード全体の20%の部分が占める。」として述べられることが多いものです。プログラムの処理においては重要な処理とそうではない処理が存在し、偏りが存在するため、全体の中の一部分が重要性を持っていることが多いという経験的な傾向を述べたものです。デナードのスケーリング則も、トランジスタを縮小した際に観察される性能向上や消費電力低下を定量的に表現したものです。
これらの法則は、多数観測された事実をもとにして、その傾向を法則として述べた帰納的な経験則であると言えます。
さて、ここまでに取り上げた演繹的な法則や帰納的な経験則と「ムーアの法則」を比較してみると、ムーアの法則は特殊な性質を持っていることが明らかになります。ムーアの法則は、帰納的経験則の一種ではあるものの、本質的に1回限りの時間的な発展が明示的に含まれており、またそれが人間の意思や目的によって左右されるからです。要するに、ムーアの法則は歴史を扱うものです。
科学史家・科学哲学者のトーマス・クーンは、19世紀ごろまでに考えられていたほどには自然科学と人文諸科学との間に本質的な対立が無いことを認めつつも、なお自然に関する認識と歴史に関する認識を区別することには意味があると述べています。そこで、自然と歴史に関する認識の違いを3点説明します。
まず、歴史は「直接知覚によって観察される対象ではない」ということです。
たとえば、「1822年にチャールズ・バベッジが階差機関を発明した」「1868年に徳川幕府が倒れて明治政府が成立した」「1968年にインテル社が創業した」という事実は、いかなる意味においても現在において歴史家が直接観察できることが想定される事象ではなく、史料や証言を媒介としてはじめて到達できる事実です。
次に、歴史は「追試が不可能である」という点があります*1。
オリジナルのムーアの法則、つまり「コスト効率を最大化するトランジスタ密度は、2年で2倍になる」という傾向は、もう一度最初から半導体業界の発展と市場の成長をやり直すことができない以上、誰であっても再現して確認することはできません。
最後に、歴史においては「人間の意思や目的が扱われる」ということです*2。
自然科学において「なぜ」と理由を問うのは、ものごとの原理について考察するためです。たとえば、ニュートンがケプラーの3法則の背後にある原理を問い、万有引力の法則を発見したように。
一方で、歴史において「なぜ」を問う場合は、関わった人々の意思や目的、あるいは広く言って外的環境から受ける制約や誘引を説明するものであり、そうでなければ真に歴史を解明したとは言えません*3。
もちろんこれは、人間の意図、意思や目的は機械論からは説明できない神的・霊的な要素を持つ、ということを主張したいわけではありません*4。私自身も、(機械論の範疇において) 機械論的に人間の自由意志や意識が発生する理由を脳や神経細胞の動作から説明できるだろうと考えています。
けれども、「西暦1867年に徳川慶喜が大政奉還を行なった」という歴史事象に関する因果関係の解明のために、徳川慶喜の神経細胞、脳内の原子、分子の相互作用や脳の量子状態を取り上げる必要はありませんし、また微視的な機構に注目したところで徳川慶喜が大政奉還を決意した理由やそれが倒幕派に与えた影響など、歴史的事象の意義が何も理解できないことは明らかです。
話を戻しましょう。この3つの観点からムーアの法則を検討してみると、ムーアの法則は完全な自然科学や工学的な法則であるとは言えず、むしろ歴史的な傾向を量的に表したものであると言えます。つまり、時間的な発展を陽に扱うものであり、現在において直接知覚できる事象ではなく、同一条件での再現実験は不可能であるものです。そして、法則が成立してきた原因を解明するためには、インテル社他の半導体メーカーの技術開発戦略、投資戦略、マーケティングといった集団的意思決定、あるいはソフトウェアメーカーの成長などの外部環境なども含めて検討する必要があります。
そして、歴史においては普遍的な法則は存在せず、「過去成立してきた」ということをもって、ただちに「将来に渡って永続する」と結論付けることはできません。
もっと端的に述べます。過去50年間ムーアの「法則」が成立してきたのは、半導体メーカーにとって法則の維持が事業戦略、技術開発戦略、広告戦略上の利益をもたらしてきたからです。それらの利益が失なわれた場合において、「法則」が継続される必然性は何も存在しません。
歴史的な法則を自然科学・工学の法則であるかのように扱うことは、「法則」のカテゴリを無視した誤りであると言えます。
